データサイエンティスト協会の一般(個人)会員向けに2023年調査を実施

データサイエンティスト協会の一般(個人)会員向けに2023年調査を実施

自社内でのデータ分析ニーズが高まり、データサイエンスの専門組織がある割合は45%、業務満足度は47%で+10ポイント、将来性は依然として高い水準。データサイエンティストが生成AIを業務に利用している割合は58%。

一般社団法人データサイエンティスト協会(所在地:東京都港区、代表理事:高橋 隆史、以下 データサイエンティスト協会)は、一般(個人)会員向けに実施したデータサイエンティスト(以下 DS)の実態に関する調査結果を発表しました。

<調査結果のまとめ>

  • DSが所属している業種が多様化している(IT・通信業や製造業は横ばいで、その他の業種が拡大)
  • 社内のデータを分析している割合(70%)が徐々に高まっており、データサイエンスの内製化が進んでいる
  • データサイエンティスト協会が提供している「スキルセット」を活用している割合が35%で、昨年度から6ポイント増加
  • DSとしてのスキルアップのためには「カンファレンスへの出席」「資格の取得」などが拡大
  • スキルアップ時の困りごととしては「手本になる人がいない」「教えてくれる人がいない」「時間がない」などが高い
  • 企業内にデータサイエンスの専門組織がある割合は45%で、昨年より5ポイント増加
  • 所属企業において「独自の育成プログラム」があると回答した割合は27%で横ばい傾向
  • DSとしての「スキルが活かせている」と感じている割合は29%で、昨年より5ポイント増加
  • データ分析・解析業務への業務満足度は47%で、昨年より10ポイント増加
  • データサイエンティストに将来性を感じている割合は80%で引き続き高い割合
  • 業務における「生成AI」の利用率は、一般ビジネスパーソンが11%、DS協会の会員では58%と大きな差

【調査の趣旨・目的】

データサイエンティスト協会 調査・研究委員会(委員長 塩崎潤一)では、協会に所属している一般(個人)会員を対象に定期的なアンケート調査を行い、現在データサイエンティストとして活動している人の実態を把握しています。この調査は、2015年から継続して実施しており、今回で8回目となります。今年から雇用形態や生成AIの利用などの新しい調査項目も追加されています。DSの特徴、スキル、企業に対する要望、業務満足度、将来性などを定点で把握することで、企業とデータサイエンティストのマッチングに関する現状を明らかにしています。

【調査結果について】

今回の調査結果について、調査を担当したデータサイエンティスト協会 調査・研究委員会の佐藤茜(株式会社オリコム データソリューション開発部)は次のように述べています。

「データサイエンティスト協会の一般(個人)会員を対象に8回目の調査を実施しました。データ分析業務に対する理解が進んできているのか、業務満足度が高まっておりDSは将来性のある職業として認知されてきています。また、自社内でのデータ分析ニーズが高まり、多様な業種でDS人材が求められてきています。スキルセットの活用が進んでいるものの、育成プログラムを備える企業は頭打ちになりつつあります。育成プログラムを整備し、スキルアップ時の困りごとを少しでも緩和することが求められています。」

【調査概要】

調査対象:データサイエンティスト協会 一般(個人)会員全体

調査手法:インターネット調査

調査期間:2023年11月9日~12月4日

有効回答数:396人

 

以下より、調査結果の詳細をご覧いただくことができます。

https://www.datascientist.or.jp/common/docs/person_research2023.pdf

■一般社団法人データサイエンティスト協会について

データサイエンティスト協会は、社会のビッグデータ化に伴い重要視されているデータサイエンティスト       (分析人材)の育成のため、その技能(スキル)要件の定義・標準化を推進し、社会に対する普及啓発活動を行っています。分析技術認定(レベル認定)などの活動を通じて、分析能力の向上を図るための提言や協力を惜しまない支援機関として、高度人材の育成とデータ分析業界の健全な発展に貢献します。

2024年4月現在、119社14団体の法人会員と約20,500名の一般(個人)会員が参画しています。

【本件に関するお問い合わせ】
https://www.datascientist.or.jp/contact/

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