データサイエンスアワード2015最優秀賞受賞全日本食品株式会社様インタビューvol.2

2016/05/24 2018/04/04 - DS関連News, アワード, インタビュー執筆者：草野隆史（株式会社ブレインパッド）

昨年初めて開催された一般社団法人データサイエンティスト協会による「データサイエンスアワード2015」で最優秀賞に輝かれた全日本食品株式会社様に、受賞理由となったデータ分析によるサービスの継続的な改善への取り組みについてお話を伺う第2回目（全3回）。今回は、ID付POSで収集したデータを分析することで実現した、日本チェーンストアの前年同月比を上回る成果等を挙げられている店舗支援策（価格最適化や自動発注システム）についてご説明いただきました。

データを駆使したボランタリチェーンの独自のビジネスモデルを紹介したvol.1はこちら

全日本食品株式会社
情報システム本部　本部長
上席執行役員　恩田　明氏（写真右）

全日本食品株式会社
マーケティング本部
副本部長　宇田川　貴志氏（写真左）
※所属役職は取材当時のもの

–––　ID付POSを通じて全国から集められたデータは、お客様へのお得サービス以外にどのように利用されているのでしょうか？

恩田　主に、自動発注システムやプライシングに活用しています。まず、自動発注についてですが、いわゆる補充発注ではなく、この商品がどのぐらい在庫があれば基本的には欠品にはならない、つまりチャンスロスを起こさないというギリギリの線を保つということをコンピューターで全部計算して、店舗へのリコメンドではなくて勝手に商品を送り込んでいくシステムになっています。だから店舗側が要る、要らないということに関係なく、これは絶対売れるからということで一方的に送っています。

–––　それはすごいですね。貴社グループチェーン約1800店舗の全てでその仕組みが動いているのでしょうか？

恩田　さすがに、全てではないです。基本的にはうちのPOSが入ってないとこれはできないので、チェーン店舗のうち、当該POSが入っている所が800店舗弱ぐらいで、そのうちの8割くらいの店舗で、何かしらの自動発注が利用されています。このカテゴリーだけ、この商品だけに自動発注システムを利用する、という設定ができるので。基本的には売れるものがちゃんと送り込まれる、売れないものがどんどんカットされるというような仕組みですので、基本的には売り上げが必然的に上がっていくようになっています。