2025.09.02

Data of Data Scientist シリーズ vol.71『76％－社内研修を備えている企業の割合』

データサイエンティスト協会では、2024年11月に開催したデータサイエンティスト協会11thシンポジウムにおいて、参加した企業担当者向けにデータサイエンティスト（以下 DS）の採用に関するアンケート調査を行いました。ここでは、データサイエンティスト人材確保の施策となる企業の人材育成・研修の制度や職種体系・給与体系についての聴取結果をご紹介します。

企業向けに採用に関する調査を実施（2024年）：https://www.datascientist.or.jp/news/n-pressrelease/post-3991/

「データサイエンティスト人材の育成・研修の制度として貴社内にあるものをすべてお答えください」という設問を多重回答式で聴取した結果が以下のグラフです。また、アンケートの収集方法が異なるため一概には比較できませんが、2019～2021年に日本国内一般企業（従業員30名以上）から企業規模別にランダム抽出した企業に対して、主に人事担当者向けに郵送＋WEB調査を行った、2020年および2021年の結果を参考のために示します（集計はいずれもデータサイエンティスト在籍者が1人以上と回答した企業を対象）。

シンポジウム参加企業の回答が一般企業の回答から大きく増えた項目を見ると、「基本スキルの社内研修制度」が76%と一般企業の2倍程度ありました。また、「社外資格取得支援制度」（56%）や「社内資格制度」（34%）、「イベント・交流会」（31％）も一般企業に比べ多い傾向にありました。シンポジウム参加企業は、ある程度データサイエンティスト人材の育成に絞った施策を試みていると思われますが、これらの施策は特定の人材を育成したいときに、比較的推進しやすい施策ともいえると思います。逆に「専門スキルの社内研修制度」（44%）や「メンターによる個別指導」（37%）は一般企業よりは多いもののその差は小さく、より高度なスキルを教育するのは教師の確保も含め難しい面もあり、十分推進できていないことも推測されると思います。

また、同じアンケートで、「データサイエンティスト人材の職種体系、給与体系などについて、貴社内にあるものをすべてお答えください」という設問を多重回答式で聴取した結果が以下のグラフです。同様に、2020年および2021年の日本国内一般企業からの回答結果も参考に示します。

これも、シンポジウム参加企業の回答が一般企業の回答から大きく増えた項目を見ると、「特別な採用枠を設けている」（26％）と「専門職の手当てがある」（20％）が多くなっている傾向があります。データサイエンティスト人材を確保するために、採用枠や手当てなど特別な施策を打っていると思われます。逆に「専門の給与体系がある」（15％）や「発明や特許に対する報酬制度がある」（13％）、「インセンティブの制度がある」（8％）は、データサイエンティスト人材確保に限らず、従来から様々な職種でも実施していたと推測されます。

ここでは企業側の施策を見てきましたが、実際には採用される側のデータサイエンティスト個人の期待とあっているかというのは重要かと思います。データサイエンティスト個人へのアンケートは、一般（個人）会員向けに毎年アンケート調査を実施しています。

一般（個人）会員向け2024年調査結果：https://www.datascientist.or.jp/news/n-pressrelease/post-3953/

そこで「あなたが、データ分析・解析にかかわるスキルアップを考える際に、困っていることがあれば教えてください」という設問を多重回答式で聴取した結果が以下のグラフですが、「手本になる人が周囲にいない」、「教えてくれる人がいない」など、データ分析に関する相談先やロールモデルの不足が課題になっています。それは企業側の施策しての「専門スキルの社内研修制度」や「メンターによる個別指導」の充実がより望まれていることを示していると思われます。

また、一般（個人）会員向けのショートリサーチを定期的に実施しており、2022年にはデータサイエンティストの資格を切り口に調査しました。そこで「データサイエンスに関する資格を取得した・検討している理由として、あてはまるものをすべてお知らせください」という設問を多重回答式で聴取した結果（Vol.30参照）、「自身のキャリアップにつなげるため」や「自身のスキルレベル確認のため」という回答が多く、逆に業務に役立てるような回答は少ない傾向にありました。会社側としては業務に役立つスキルをいかに効率的に習得してもらうかを考える一方で、個人としては自身のスキルアップのため資格取得などを目指しています。そのため業務とスキルの関係を明確にして、育成支援する枠組みがあると更に企業と個人の両方のメリットになるのではないでしょうか。

データサイエンティスト協会　調査・研究委員会

日本電気株式会社　濱中雅彦氏

データサイエンティストの採用に関するアンケート（2024年調査）

※参考情報

国内企業におけるデータサイエンティストの採用動向調査を実施（2021年調査）：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000020.000007312.html

すべて

カテゴリ